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学歴とは何か:学歴は「どこで学んだか」の記録にすぎない
「学歴」という言葉の正体
「学歴」という言葉は、もともと「学校歴」、つまりその人がどこで学んだかの履歴を指す言葉です。いつ、どこの学校に在籍し、卒業したか。それは「学んだ場所の記録」であって、その人の能力そのものを表す記録ではありません。
ところが日本では、学歴はしばしば学校名のブランドのように扱われます。「どこの大学を出たか」が、その人の頭の良さや仕事の能力、さらには人間そのものの値打ちまで決めるラベルのように語られることがあります。
このページでは、その扱い方を一度疑ってみます。学歴とは本来何なのか。そして、社会に出たあとに本当に問われるものは何なのか。手がかりの一つは、世界最大級の企業の一つであるGoogleが、自社の採用データを徹底的に調べ、人事責任者がその結果を公表していることです。
学歴で人を測ることの限界
学歴が記録しているのは、「過去のある時点で、学校という決められた場所で、決められた課題をこなした」という事実です。入学試験に合格した時点の学力、卒業したという経歴。それはそれで一つの事実ですが、そこには次のような限界があります。
- 入学時点の記録にすぎない。入試の結果は、その人がその後どう成長したか、実社会で何ができるようになったかを記録していません。
- 学校の課題と、仕事の課題は違う。学校では「正解のある問題」を速く正確に解く力が測られます。仕事で求められるのは、正解の決まっていない問題に取り組み、人と協力し、結果を出す力です。測っているものが違えば、当然、予測できる範囲も限られます。
- 「記録」と「能力」を取り違えると、見るべきものを見落とす。学歴だけで人を判断する見方は、言い換えれば「どこで学んだか」だけを見て「何ができるか」を見ない見方です。これは、その人の現在地ではなく、過去の通過点だけを見ていることになります。
学歴があること自体を否定する必要はありません。問題は、学歴を能力そのものと取り違えることです。その取り違えがどれほど大きいかは、次に紹介するGoogleの調査が示しています。
Googleが自社データで調べたこと
Googleの人事部門(ピープル・オペレーションズ)は、自社の採用と入社後のパフォーマンスのデータを長年にわたって分析してきました。当時の人事担当上級副社長ラズロ・ボック氏は、その結果を公表しています。
成績やテストのスコアは、仕事の成果を予測しなかった
ボック氏は2013年、ニューヨーク・タイムズのインタビューでこう述べています。
「データを分析して分かったことの一つは、GPA(大学の成績)は採用の基準としては無価値で、テストのスコアも無価値だったということです。新卒直後の人についてはわずかな相関がありましたが、それ以外はまったく相関がありませんでした。Googleはかつて、応募者全員に成績証明書とGPA、テストのスコアの提出を求めていましたが、もうやめました。何も予測しないからです」
さらに、こうも述べています。
「2〜3年もすれば、Googleで成果を出せるかどうかは、学生時代にどうだったかとは完全に関係がなくなります。大学で必要とされるスキルは、仕事で必要とされるものとはまったく違うからです」
そして、大学に行ったことのない社員の割合は年々増えていること、2014年のインタビューでは「チームによっては、大学に行ったことのない人が14%を占めることもある」とも語っています。
Googleが代わりに見ているもの
では、Googleは成績や学歴の代わりに何を見ているのか。ボック氏の著書『ワーク・ルールズ!』や、Googleが人事の知見を公開する「re:Work」によれば、入社後のパフォーマンスを予測しやすいのは、実際の仕事に近い課題への取り組み(ワークサンプル)や、質問と評価基準を統一した構造化面接といった、「その人が何ができるか」を直接確かめる方法でした。ボック氏は採用で最も重視するものとして「学習する力(一般認知能力)」を挙げ、専門知識はむしろ最後に見るものだと述べています。
ここで大切なのは、これらが「Googleという一社が、自社のデータで調べ、人事責任者が公表した内容」だということです。すべての企業・すべての仕事にそのまま当てはまるとまでは言えません。それでも、世界有数の頭脳が集まるはずの企業が、膨大なデータの末に「成績や学歴は成果を予測しない」という結論に至り、実際に提出を求めるのをやめた、という事実は重いものです。
学歴は「ドアをノックする権利」にすぎない
学歴の役割を、正直に言い表すなら、こういうことです。
MARCHや早稲田、東京大学を卒業する。それ自体は、もちろんいいことです。努力の結果であり、誇っていい。でも、その卒業が与えてくれるものは、突き詰めれば「行きたい会社のドアをノックできる権利」にすぎません。
ドアはノックできます。でも、ドアを開けて中に入れてくれるかどうかを決めるのは、ノックする側ではなく、その家の人——つまり会社側です。ノックする権利は、「入れる約束」ではありません。
ところが現実には、多くの人が、その「ノックする権利」を手に入れるためだけに、膨大な時間と労力を費やしています。中学受験、高校受験、大学受験。何年もの年月と、家計を圧迫するほどの費用が、ドアの前に立つ権利のためだけに投じられている。その権利は、ドアの向こう側を何ひとつ保証しないのに、です。
そして、見落とされがちなことがもう一つ。ドアは一軒だけではありませんし、家への入り方もノックだけではありません。実力そのものを見せて招き入れられる入り方もあれば、小さな会社で実績を作ってから大きなドアに向かう入り方もあります。自分で事業を始めるという、家そのものを建ててしまう生き方もあります。ノックする権利を持っていないことは、「どこにも入れない」こととは違うのです。
社会で問われるのは「何ができるか」
社会に出てから重要になるのは、学歴ではなく、何ができるか。結局は、それだけです。
資格を取る、技術を身につける、実績を作る、人と信頼関係を築く、困っている人の役に立つ。こうした「できること」は、学校の名前とは関係なく、自分の意志と行動で積み上げていくことができます。そして一度身につけた「できること」は、学歴のように過去の記録ではなく、今の自分の力そのものです。
このサイトの運営者も、その実例の一つです。高校を中退し、大学入学資格検定(現在の高認)に合格して大学受験の資格を得て、その後、日本の企業をいくつか経験してから、Microsoftなど、GAFAのようなグローバル企業で働いてきました。就職や転職の場面で問われたのは、「どこの高校を出たか」でも、持っている資格でもありません。問われたのは、仕事で何ができるか、それだけでした。
終身雇用ではない時代——「入ってから」が問われる
もう一つ、時代の変化があります。かつての日本では、一つの会社に新卒で入って定年まで勤め上げる「終身雇用」が当たり前とされてきました。でも、その前提はもう崩れています。
総務省の労働力調査によれば、2024年に転職した人は331万人にのぼります。転職は一部の人の特別な選択ではなく、当たり前のキャリアの作り方になりました。リクルートワークス研究所の調査では、2023年度下半期に中途採用を実施した企業は79.5%で、従業員5,000人以上の大企業に限れば95.9%に達しています。会社の入口は、新卒採用だけではないのです。
この変化が意味するのは、こういうことです。大事なのは「どの会社に入ったか」ではなく、「入ってから何ができるようになったか」。最初に入った会社が終点ではないのですから、そこでスキルを磨き、実績を作って、次の会社へ移ればいい。その繰り返しでキャリアは作られていきます。
すごく難しいと思われている総合商社や大手メーカーも、同じです。新卒で入る必要は、そもそもありません。中途採用という、別のドアがあるからです。新卒のドアをノックできなかったとしても、別の場所で力をつけてから叩けるドアがある。しかも中途のドアは、学校の名前ではなく「何ができるか」で開くドアです。
もちろん、中途のドアが誰にでも開いているわけではありません。求められるのは、実務のスキルと実績です。でも裏を返せば、それは学歴のない人にも開かれているということです。問われるのが「どこで学んだか」ではなく「何ができるか」である以上、力さえつけばいいのです。
給料の決まり方も、新卒と中途では違う
給料の決まり方にも、新卒と中途では大きな違いがあります。
新卒の初任給は、多くの会社で学歴ごとに一律の金額が表として決まっています。入った時点では全員が実績ゼロからの評価ですから、個人の「何ができるか」ではなく、「どの学校を出たか」で最初の値段が決まる仕組みです。皮肉なことに、学歴が給料にいちばん強く効くのは、この入口の瞬間なのです。
一方、中途採用の給料は、その人の経験とスキルを見て個別に決まります。市場が「何ができるか」に値段をつけるのです。実績を積み、「この人の経験が欲しい」と思わせることができれば、条件は上がります。いわばスカウトに近い形です。
運営者自身の経験でも、実績を積んだあとの転職では、新卒で入社した人と比べて1.5倍、2倍といった条件で働くことは珍しくありませんでした。これは一人の経験談であって、誰にでも当てはまる約束ではありません。ただ仕組みとしてはっきり言えるのは、新卒の給料が「学校の名前」で一律に決まるのに対して、中途の給料は「何ができるか」で個別に決まる、ということです。
統計でも、厚生労働省の雇用動向調査によれば、2024年に転職した人のうち、前職より賃金が増えた人は40.5%で、減った人(29.4%)を上回っています。もちろん、転職すれば必ず給料が上がるわけではありません。それでも、「入ってから実力をつける→その実力に値段がつく」という道が現実に機能していることは、確かだと言えます。
運営者のキャリアも、この形でした。高校中退、大検合格という出発点から、実務の中で力をつけ、日本の企業を経て、Microsoftなど、GAFAのようなグローバル企業で、転職を重ねながら働いてきました。新卒一括採用のレールには、最初から乗っていません。それでもキャリアは作れたのです。
正直な注意点
- 資格が法的な入口条件になる仕事があります。医師、弁護士、公認会計士、学校の教員などは、大学での学びや国家資格そのものが法律上の要件です。これらは「学歴」というより「資格」の話ですが、大学進学が必要になる点は事実です。
- 書類選考で学歴が使われる会社も、現実にはあります。応募が殺到する人気企業ほど、効率のために学校名で絞り込むことがあります。これがまさに「ドアをノックする権利」の話で、学歴が効くのは入口の段階まで、ということです。
- 中途採用は「誰でも入れる」仕組みではありません。職種や年齢によっては、実務経験が厳しく問われます。ただしそれは、「何ができるか」が問われるということそのものであり、学歴のない人にも、力をつければ開くドアだということです。
- Googleの調査は、Google一社の社内データに基づく公表です。「学歴は一切関係ない」と証明されたわけではありません。このページの主張は「学歴=能力ではない」「社会で問われるのは何ができるかだ」ということであって、「学ぶこと自体に意味がない」と言いたいのではありません。学ぶことは、むしろ「何ができるか」を増やす一番の方法です。
締め:学歴がないことは、欠落ではない
学歴は、どこで学んだかの記録です。それがないことは、その人の能力に何かが欠けていることとは違います。
目的地への道は、決まったレールの上だけにあるのではありません。レールから外れても、バスでも、船でも、自分の足でも、目的地にはたどり着けます。同じように、ノックできるドアが一つでなくても、人生の行き先が閉ざされるわけではありません。
コミュニケーションの力があるなら。やり遂げたいという熱い思いがあるなら。人生は、いくらでも変えられます。学歴がないことを、どうかネガティブに考えすぎないでください。問われるのは、過去にどこにいたかではなく、これから何ができるか、です。
出典
- The New York Times「In Head-Hunting, Big Data May Not Be Such a Big Deal」(2013年6月19日、Adam Bryant によるラズロ・ボック氏へのインタビュー)— GPAとテストスコアに関する発言、成績証明書の提出を求めるのをやめた経緯、ひねったクイズ型の質問(ブレイン・ティーザー)に関する発言の出典。
- The New York Times「How to Get a Job at Google」(2014年2月、Thomas L. Friedman)— 「大学に行ったことのない人が14%を占めるチームもある」との発言、採用で重視する資質(学習する力、リーダーシップ、謙虚さ等)に関する発言の出典。
- ラズロ・ボック『ワーク・ルールズ! 君の生き方とリーダーシップを変える』(東洋経済新報社、2015年。原著 "Work Rules!" 2015年)— 成績・テストスコアとパフォーマンスの関係、構造化面接やワークサンプルの有効性に関する記述の出典。
- Google re:Work(rework.withgoogle.com)— 構造化面接など、採用手法に関するGoogleの公開資料。
- 総務省統計局「労働力調査(詳細集計)」2024年平均 — 転職者数331万人の出典。
- リクルートワークス研究所「中途採用実態調査(2023年度実績、正規社員)」(2024年6月公表)— 2023年度下半期の中途採用実施割合79.5%、従業員5,000人以上の企業では95.9%という数字の出典。
- 厚生労働省「令和6年雇用動向調査」— 2024年の転職入職者の賃金変動状況(前職より賃金が「増加」40.5%、「減少」29.4%)の出典。
※ 情報確認:2026年11月。ボック氏の発言は上記インタビュー・著書に基づく要旨と引用であり、Googleの現在の採用方針そのものとは異なる場合があります。